個人のインターネット利用 (1993)

この記事は1993年に書いたものです。

分散する情報と位置独立性

分散する知識情報を共有する基盤技術として、コンピュータネットワークは最も優れた環境を提供するといえる。パソコン通信によって提供される、電子会議、電子掲示板、電子メールボックスの活用もその一つとして、その有用性は広く認識されている。

この一方主として研究分野を中心に発展してきたインターネットは人類の知的活動を最大限に加速するために世界中を相互に、かつ高速に結ぶものとして、発展し現在、世界の 60 ヶ国余りが TCP/IP の技術によって相互接続している。電子メールだけであれば 140 ヶ国余りとの間でやりとりができる。

情報、サービスは、世界中の分散したコンピュータに存在している。情報はその生まれるところから得るのが最も正しく、新しいものが得られる。サービスとして、集めることは意味があるが、集めることにはコストもかかるし、それを維持することを考えると、ある一定以上のニーズがないと継続できない。したがって完全な多様性の要求を満たすことはできない。

インターネット上に提供されているサービスを提供するコンピュータは大きなサーバコンピュータであることよりも、デスクトップのワークステーションであることが多い。場合によっては PC や Mac であることもある。インターネットのアプリケーションは、容易に情報提供ができるという共通の枠組、プロトコルを作成し、それを利用して発展してきている。

個人とインターネット

個人がインターネットを利用できるメリットはさまざまなものがあり、電子メールのコネクティビティだけとってみてもそれは非常に大きい。インターネットのどこかに接続できていれば、世界中の人々との間で情報交換ができる。

インターネットは組織間の LAN 間接続の形態を取っていて組織内は高速の LAN によって相互に接続し、組織間の回線はトラフィックを集約して専用回線を効率的に運用している。わが国では、専用回線のコストが非常に高いために十分な回線速度を得ることが難しいが、それでもある程度の大きな組織なら負担することは可能である。

しかし、個人にとっては集約効果はないので、わが国では、最寄りのアクセス回線だけでも大変なことであり、さらにネットワークのコストを負担するというのはたいへんなことになってしまう。

パソコン通信とインターネット

そこで、個人のインターネットとしては、２つのアプローチがある。一つは、インターネットに接続されているパソコン通信サービスを利用することである。すでに NIFTY-Serve、PC-VAN が WIDE Project の実験によって接続を行ない、 user-id@niftyserve.or.jp、user-id@pcvan.or.jp というアドレス形式で電子メールをやりとりできるようになった (現在国内のみ)。また、インターネットをコマーシャルサービスとして提供する会社がいくつか出てきたことにより、これらを利用することで、草の根パソコン通信がいくつか接続され始めている。現在、もっぱら電子メールだけであるが、今後、高速の専用回線で接続することで、インターネット上で提供されるさまざまなサービスが利用できるようになるであろう。

アメリカでも、急速に数多くのパソコン通信型のサービスがインターネットに接続されるようになってきている。Compuserve、MCImail は、電子メールが交換できる。サンフランシスコにある WELL はかなり以前からインターネットにアクセスできるサービスを提供していて、インターネットのサーバからファイル転送をしたり、公共の図書館のデータベースをインターネット経由でアクセスしたりできた。DELPHI、GENIE も接続されており、Prodigy も接続のアナウンスがすでに行なわれている。

インターネットは双方向のコミュニケーションを提供することを考えると、既存のパソコン通信はインターネットに対してサービスを提供する主体になることも考えられる。NIFTY-Serve を始めとするコマーシャルサービスはデータベースや、オンラインショッピングなどのサービスを提供しており、インターネットという社会のなかに、デパート的な存在になりうるともいえる。そう考えると現在のパソコン通信は、○○ニュータウン的な、住宅と、商業地がバインドした街のようなものであるといえるだろう。

パソコン通信型のサービスの変形というか、電話回線から端末としてアクセスして、アクセスした先のコンピュータがインターネットに接続されているスタイルのサービスもある。これは電話で UNIX のワークステーションにログインして、通常の UNIX のオペレーションとしてインターネットのさまざまな資源を利用する。UNIX の知識がないとならないこともあるが、かなり自由にいろいろなころができる。

しかし、このタイプで、インターネットを利用した場合には、パソコン通信のサービスを提供するプロバイダによって何ができるかが決ってしまうし、なにより、サービスプロバイダ側のコンピュータによってユーザインターフェースが決ってしまう。所詮端末としてのアクセスなので、非常に限られた利用であるといえる。

より高度な利用

もう一つはインターネットと直接接続することである。これはインターネットの全てのアプリケーションが利用できるし、自分の側のコンピュータの能力にあわせてユーザインターフェースを構築できる。なにより本来の意味でのインターネットのメリットである双方向のコミュニケーションが可能になり、自分の側のコンピュータ上のサービスを全インターネットに対して提供できる。しかし、ノードの管理は自分でおこなわないとならないし、コストも飛躍的にかかることになる。

接続方法は、通常の電話回線を使う方法から、専用回線を使う方法とがある。電話回線を使ってもさまざまな方式が存在している。これらでも接続方式によってできることに差がある。UUCP を利用した場合には、電子メールと電子ニュースとファイル転送だけになる。電子メールが使えればかなりの部分のサービスが利用できるともいえるが、やはりインタラクティブなアプリケーションは使えないのでかなりの制限がでる。しかし、通信回線の利用の面では、最も効率のよく使うので、電話代もネットワーク利用料も安くすむというメリットがある。

本来のインターネットを利用するためには、IP 接続を行なう必要がある。組織間を接続する場合には、専用回線を使うのが一般的である。電話や ISDN を使った場合でも、24 時間つなぎっぱなしにした場合では、専用回線のほうが安くつく。インターネット自身のなかに世界中につながるシステムを持っているので、電話の交換網の機構は必要ない。インターネットにどこかで接続できれば、世界中に接続できるようになる (現在の日本の場合、過渡期であり不完全な部分もある)。

集約効果を全く期待できない個々の利用者へのアクセス回線のコストは個人の場合さらに重くのしかかってくる。電話を使うというのも、他の用途でも使っている電話を流用するというメリットである。アメリカでは CATV などと共有するという案が出てきており、高速なアクセス回線の可能性が考えられている。

フラットなコネクティビティ

しかし、パソコン通信サービスの今日の発展をもたらしたものとして、日本全国にアクセスポイントが設置され、日本国内であればどこからでも均一の料金で利用できるようになったというサービスが提供されたという部分は非常に大きな比重をしめている。パソコン通信によってあらたにもたらされたものは距離に関係なくコミュニケーションができ、情報を共有できるようになったということである。

これが世界中に広がればそのメリットははかりしれないものがある。しかし、既存の通信システムを利用する限り、そのギャップは非常に大きい。国際回線費はいうまでもなく、わが国では回線費の遠近格差、高速回線のコストは諸外国に比べて非常に大きい。これはわが国の広域コンピュータネットワークの発展を大きく阻んでいる最大の要因である。元来通信は、あるポイントと別のポイントを接続するという目的で設計されているが、インターネットに代表される情報ネットワークは情報をいかに効率よく共有するかという利用が主なもので、その仕組みの一部を利用して、プライベート通信が行なわれるというのが実際である。個々の利用はある特定のホストをアクセスしているので、受益者負担的なコストモデルが提案されることも少なくないが、知識共有は本質的に、距離とは無関係である。この格差が新しい技術によってすこしでも小さくなることを願ってやまない。

おわりに

インターネットの難しいところは、インターネットに接続している目的がそれぞれ異なる人々が、広いコネクティビティと、共通の技術基盤ゆえに集まって、相互接続しているということである。100 人いれば 100 の考えからがある上に、100を越える国が相互接続している。

さまざまな個人、組織がさまざまな目的でインターネットに一部となり、その努力によって支えられている。インターネットにどんな形で接続するにせよ、アクセスする、サービスを利用するというのではなく、インターネットの一員となるという気持ちを持って欲しい。個人は非常に小さな存在であるけれども、インターネットは全てのネットワーク要素が対等であり、個人も要素の一つである。

しかし、インターネットが相互接続技術をベースに構築されているため、負担に見合うサービスしか受けられないということがはっきりとしている。負担は必ずしも金銭てきなものだけではないが、コストの高い日本ではこれが重くのしかかってくることも事実であることを忘れてはならない。